2022年2月の配当金収入は 6,038 円でした。
内訳は以下の通り
米国株
銘柄 | 配当金 |
---|---|
PG | 715 |
T | 5,323 |
米国株 計 | 6,038 |
配当金合計 | 6,038 |
2月も配当金は、無しに等しいです。
日米共に株価は調整局面に・・・。
米国の金融緩和の縮小の他に、ロシアのウクライナ侵攻が与える影響は厳しいですね。
以下、ダウのチャートです。
以下、日経平均です。
以下、マザーズのチャートです。(https://jp.tradingview.com/ から引用)
マザーズは若干反発しているものの低空飛行で、苦しい展開。
2月のトピックとして大きいのは、ロシアによるウクライナ侵攻でしょう。
正直キレイ事ではなく、21世紀にもなって他国に侵略戦争を仕掛けるなんて信じられません。
常軌を逸してると思います。
また、欧米による金融制裁の影響もあり、ルーブルやロシアの株式指数RTSは大幅に下落しています。
ここまで、下落すると逆張りでロシアETFに投資して、一攫千金を狙う方もいるのではと思いますが
キケンです。
仮に、取引停止や上場廃止になったら目も当てられません。
もちろん、ウクライナ情勢により急反発する可能性もありますが・・・
もはや、それは投資ではなく投機でしょう。
以下、引用記事です。ロシアETFに関してです。
ニューヨーク証取、ロシア関連ETF3銘柄の取引一時中止
[4日 ロイター] – ニューヨーク証券取引所アーカは4日、ウクライナに軍事侵攻したロシアに対して西側諸国政府が経済制裁を強化したことを受け、ロシア関連の上場投資信託(ETF)3銘柄の取引を中止した。
同取引所のウェブサイトによると、規制による懸念から取引を中止したのはiシェアーズMSCIロシアETF、フランクリンFTSEロシアETF、ディレクシオン・デイリー・ロシア・ブル2Xシェアーズ。
事情に詳しい関係筋はロイターに対し、一時的な中止措置で、取引停止や上場廃止ではないと語った。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-02-12/R774AMT0AFB401 から引用
記事では「一時的な中止措置」と書いてありますが、そんなものロシア次第だと思います。ロシアが侵攻の手を緩めない限り、欧米の制裁・対応が緩和することはないでしょう。
加えて、日本もロシアに対しての制裁には同調していますから、日本の証券会社も同様の措置を取る可能性は無きにしもあらずですね。
岸田首相は株式市場を軽視している感もあるので、岸田首相が指示・言及する可能性もあるのでは?と妄想しています。
コロナに加えて、燃料価格の上昇・円安・ロシアによるウクライナ侵攻による穀物価格上昇など・・・
苦しいですが、頑張っていくしかないですね。
ではでは
コメント